レッスン
理論 — 指数関数的増加・減少エクスプローラー
指数関数的変化とは、変化率が存在する量に比例するときに生じる現象である — 預金利息、原子核の崩壊、増加の余地がある個体群など。成長(増加)と減衰で別々の公式が存在するわけではなく、1つの公式と符号の違いがあるのみである。
各記号の意味
N₀t = 0における初期値である。曲線全体を拡大縮小するのみで形状自体は変化させないため、2つの速度関連の行(「倍加時間」と「半減期」)のいずれにも現れない。k- 速度定数であり、その符号がすべてを決定する。正であれば量は無限に増加し、負であればゼロに達することなくゼロに向かって減少する。正確にゼロであれば何も変化しない。
tkで指定された単位に基づく時間である。この2つの単位は一致していなければならない — 年単位の速度定数に対して月単位の時間を指定することは、誤った計算結果を引き起こす最もよくある原因である。N(t)- 指定時間後の値である。
N₀ = 1000、k = 0.08、t = 10のとき、値は2225.5409と表示される — 単発の増加ではなく連続的に複利成長したため、2倍以上に増加している。
公式の導き方
- 「変化率は存在する量に比例する」を数式で表すと
dN/dt = kNとなる。これが唯一の前提であり、以下のすべてはこの式から導かれる。 - 変数分離を行って積分すると
N(t) = N₀·e^(kt)が得られる。底eは便宜上の選択ではなく — 段階的ではなく連続的に増加が適用されるときに定数が到達する形式である。 - 倍加時間を求めるには、
Nが2N₀に達する時間を考える。e^(kt) = 2より、kt = ln 2となり、t = ln 2 / kとなる。初期値は相殺されるため、倍加時間は速度定数のみによって決まる特性である。 - 半減期は
2の代わりに½を用いた同様の計算であり、t = ln 2 / |k|となる — 速度定数−kで半減するのにかかる時間は、速度定数+kで倍加する時間と全く同じであるため、同じ式になる。k = 0.08のとき「倍加時間」の行は8.6643を示し、その4分の1の速度定数であるk = 0.02では34.6574と正確に4倍の長さを示す。
表示の読み方
2つの変化率の行は互いに排他的であり、ダッシュ「—」は重要な役割を果たしています。k = 0.08 では倍加時間が 8.6643 で半減期は — と表示され、k = −0.2 に切り替えると半減期が 3.4657 となって倍加時間のほうが空欄になります。増加する量には半減期がなく、減少する量には倍加時間がないため、この空欄の行は単なる抜け漏れではなく、一つの主張なのです。
- 前提
- 全期間にわたって速度定数が一定であり、量に対する制約が存在しないことを前提としている。現実にはいずれの前提も長くは維持されない。個体群は環境収容力に直面し、金利は再交渉されるからである。
- 成り立たない場合
kを正確に0に設定すると、両方の速度関連の行(「倍加時間」と「半減期」)に同時に—と表示される。これは誠実な回答であり、熟考に値する。計算が壊れたわけではない。速度定数がゼロの場合、量は永久に1000のままであり、倍加することも半減することもなく、ln 2 / 0は無限大ではなく未定義となる。公式は水平な直線へと退化し、2つの空欄表示は、計算の失敗ではなくゼロ除算を正しく回避した結果である。
全プロセスの詳細解説
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1000個の細胞から始まり1時間あたり8%で増殖する培養 5 ステップ
ある培養細胞群が 1000 個からスタートし、1 時間あたり 8% の割合で 10 時間成長する。3 人に聞けば 3 通りの異なる答えが返り、その全員が自身の答えを正当化できる。指数モデルが導き出す答えはどれか、そしてそれらの答えがどれほど離れているかを求めよ。
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第 1 の答えは、1 時間あたり 8% を固定量として扱う。すなわち 1 時間に 80 個、10 時間で 800 個である。これは給与における「時給」と同じ意味であり、多くの人が思い浮かべる計算である。しかし、これは前提条件自体に照らしても誤っている唯一の答えである。なぜなら、第 1 時間目に生成された細胞は第 2 時間目にも分裂を続けているからである。
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第 2 の答えは、1 時間ごとに 1 回複利計算を行うことでそれを修正する。すなわち 1.08 を 10 回掛けるのである。これで新しい細胞も成長に寄与する。これは十分に正当化できるモデルであり、個体群がちょうど毎時間の区切りで段階的に増殖する場合には完全に正しい。
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第 3 の答えは極限をとる。細胞は時計を待たないため、成長率は連続的に適用される。これが微分方程式 dN/dt = kN である。その解は指数関数であり、第 2 の答えとの差のすべては e^0.8 に集約される。
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倍加時間も同じ解から導かれ、その過程で N₀ は相殺される。これこそが指数成長が直感に反する理由である。2 倍になるまでの時間は現在の個体数の大きさには依存しないため、培養細胞が 100 万個から 200 万個になるのにかかる時間は、1000 個から 2000 個になるのにかかる時間と同じである。
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答えの開かれ方(ばらつき)こそが重要な点である。同じ提示レートで同じ 10 時間経過したとき、連続成長は単純な読み方を 24% 上回り、毎時の複利計算を 3% 上回る。
解答
ツールは 2225.5409、および倍加時間 8.6643 時間 を出力する。3 つの候補となる答えは 1800、2158.92、および 2225.54 であった。最初と最後の答えの差は 425 個の細胞、すなわち初期個体数の 40% 以上 であり、この差は率についての見解の相違から生じたものではない。成長がどの時点で計上されるかについての見解の相違のみから生じている。これは「70 の法則」の由来でもある。真の値 8.6643 に対し 70/8 = 8.75 と約 1% 高くなるのは、ln 2 = 0.693 であり、約数が多く扱いやすい分子が好まれたためである。
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細胞 1 個はどれだけ生きるのか、そして曲線が個数を数えなくなるのはいつか 6 ステップ
「一定の減少」プリセットでは、当初 1000 個あった細胞が 10 時間後に 135.3353 個となり、3.4657 ごとに半分になっていく。細胞 1 個の平均寿命を求めよ。そして、この曲線がどの時点から培養細胞群を記述しなくなるのかを判断せよ。
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N(t) = 1000e^(−0.2t) であるから、t = 10 では指数部が −2 となり、パネルには 135.3353 と表示される。
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半減期は e^(−0.2T) = ½ から求まり、T = ln 2 / 0.2 = 3.4657 となって、倍加時間が空けた行に収まる。10 時間はその 2.8854 個分にあたり、1000 × 2^(−2.8854) を計算すればふたたび 135.3353 が得られる。別の道をたどって同じ値に着いたわけである。
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半減期は指数の中にある定数ではない。同じ曲線を N = N₀e^(−t/τ) と書き直せば τ = 1/|k| = 5 時間となる。5 時間の時点での個数は 1000/e = 367.8794 である。
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この τ が細胞 1 個の平均寿命である。ある細胞が時刻 t にまだ残っている確率は e^(−t/τ) であり、これを 0 から無限大まで積分すればちょうど τ になる。したがって τ/T = 1/ln 2 = 1.4427 であり、この比はあらゆる指数関数的減衰に共通する。平均寿命は半減期より常に 44% ほど長い。半減期は中央値であって、長く生き延びるわずかな個体が平均をその先へ引き延ばすからである。
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次はフラスコが空になる話である。曲線がゼロに達することはないが、フラスコのほうは空になる。生き残る個数の期待値はちょうど N(t) であるから、最後の 1 個が消えると期待されるのは曲線が 1 を横切る時点、すなわち t = τ ln N₀ = 5 ln 1000 = 34.5388 時間である。
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その途中のどこかで、表示された数値は個数であることをやめる。t = 30 では曲線が 2.4788 を与えるが、2.4788 個の細胞を抱えた培養など存在したためしがない。この数値は実験を何度も繰り返したときの平均であって、1 つのフラスコが抱えているのは 0 個、1 個、2 個、あるいは 3 個である。
解答
半減期 3.4657 に対し、細胞 1 個の平均寿命は 5 時間である。そして 1/ln 2 というこの比は、炭素 14 でもセシウム 137 でも変わらない。フラスコが空になると期待されるのは 34.5388 時間の時点であり、これは新たな計算ではなく、曲線自身が N = 1 を横切る点にほかならない。初期個数を 2 倍にしても、その時点が延びるのは 5 ln 2 = 3.4657 時間、すなわち半減期 1 回分だけであり、それは初期個数がいくつであっても変わらない。もう一方のプリセットで見た倍加時間の議論を、符号を反転させて眺めたものである。N(t) は、値が大きいうちは個数として読み、小さくなったら期待値として読むこと。公式は変わらない。変わるのは、それが何を語っているのかである。
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参考文献 (2)
- Where the exponential decay law was first established as a physical law rather than a curve fit: E. Rutherford & F. Soddy, “XLI. The cause and nature of radioactivity.—Part I.” The London, Edinburgh, and Dublin Philosophical Magazine and Journal of Science 4(21), 370–396, 1902.
- The second half of the same argument, which introduces the transformation theory the half-life belongs to: E. Rutherford & F. Soddy, “LXIV. The cause and nature of radioactivity.—Part II.” The London, Edinburgh, and Dublin Philosophical Magazine and Journal of Science 4(23), 569–585, 1902.